投資家が“今”注目している材料とは？投資家心理を探れば見えてくる今後の経済動向
こちらは本日(9月8日)15時現在のTwitter・ブログ内トレンドワードを表示したものなります。この中には当然大きく「台風15号」とありますが、市場関係者・投資家の中でも非常に大きな注目を集めていることが分かるかと思います。ちなみに前回記事(15時に更新したもの)はこの台風15号に関連したものであり、台風対策関連銘柄の紹介・関連度上位3銘柄のテクニカル分析をしているので、まだそちらをお読みでない方はぜひ明日からの短期取引に活かしていただければと思います。その記事はこちら↓
最近の株式市場は様々な外的要因(米中貿易摩擦・景気後退懸念・EU離脱問題など)による資金流出を招いたことで、出来高の減少や必要以上の乱高下を繰り返しています。また、中長期トレンドが天井を打ちつつあり、これまでにも何度も何度も日経平均株価やNYダウへの警鐘を鳴らしてきました。このような流れから、今後はさらに短期取引(デイトレードやスイングトレード)の割合が増加すると見られ、そのような場合意識しなくてはならないのが“最大瞬間風速”と“影響が継続する期間”になります。
今回の台風15号を例に最大瞬間風速を考えることにします。分かりづらい表現をあえてしていますが、つまり“台風”という超短期的な話題に対して“最も注目を集めるのはどこか？”ということです。これは自分自身に置き換えても良いのかもしれないですが、台風が発生した際に最も気にかけることは何でしょうか？それは「いつ自分の地域に台風が接近するのか」「前後数日間の天気」「交通機関への影響」などかと思いますが、ではこのような情報を調べる際にどのようなツールを使いますかね？今の時代においてはそのほとんどが“スマートフォン(スマホ)”です。先ほど紹介した記事ではその中心部にある“東証一部のウェザーニュース”という銘柄を紹介しているのでぜひご確認ください
「嫌韓」から考える今後の世界経済の動向について
すいません、ここまで散々台風15号について書いてきたのですが、今回本題にしようと思ったのは「嫌韓」についてです。注目ワード表の中では台風15号と並んで中央に位置しているので大きな注目を集めていることが分かります。投資の世界では投資家心理が非常に重要な存在となっているので、このような重要ワードについてはしっかり押さえておかなくてはなりません
嫌韓は、韓国国民や韓国系の人々による国内外の言動への嫌疑・不信・嫌悪感情。日本や中国などのアジア諸国、ドイツをはじめとした欧州諸国でも著名に認知されている事象である。差別的な感情も含むとの意見もある。日本では2005年頃に「マンガ 嫌韓流」の書名により、広く知られるようになった。対義語は親韓。
引用元：https://ja.wikipedia.org/wiki/嫌韓
約30年間在籍したフランクリン・テンプルトン・インベストメンツを去り、モビアス・キャピタル・パートナーズを昨年設立したモビアス氏は電子メールでのインタビューで、「米国が折り合いをつけるよう持ちかけなければ、容易な解決策は見込めない」と分析。「テクノロジー企業は引き続き影響を受けやすく、投資家は選別的になるとともに、どの企業やセクターが最も脆弱（ぜいじゃく）かを判断するため広範囲な調査を行うべきだ」と呼び掛けた。
引用元：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2019-07-10/PUEJYM6JIJUO01
モビアス氏は、日本から韓国への輸出管理強化により、韓国側は半導体メモリーの製造に不可欠な材料の供給先を新たに探す必要性に迫られこれが日韓関係のさらなる悪化懸念になると考えています。その後サムスン電子の株価は数％の下落を見せたものの、現状では韓国の半導体製造に支障は現れていません。輸出管理の優遇対象国であるグループAから韓国を除外し、またそれに対して韓国からの報復措置もあり2国間に亀裂が入った状態になりました。米中問題だけではなく、今後は日韓関係、さらには米国を含む3国間の動向についても考えていかなくてはなりませんね
【超優良株式発掘】⬇︎
世界経済崩壊の懸念材料がまた1つ。。。
対象となる品目は、日本企業が圧倒的な世界シェアを持つ。中でもレジストは9割にのぼる。もしこれがすべて輸入できないとなると、半導体売上高で世界1位のサムスン電子や、同3位のSKハイニックスにとっては大打撃になる。半導体産業が壊滅すれば、韓国経済に深刻な影響をもたらすことは必至で、韓国政府に対する強い圧力になることは間違いない。
引用元：https://news.livedoor.com/article/detail/17050066/
先ほども言及したように、今のところサムスン電子やSKハイニックスの株価動向を確認する限りでは大きな打撃は見えていませんので、それが現れるとしたら今後ということになります。各国の経済指標や日本企業の現金保有、そして今回の日韓問題など懸念されている問題は数多くあるもののそれが表面化するには至っていない状況があります。株価指数を見ても高値水準にとどまっており何とも言えないですが、表面化していない問題が増えれば増えるほど株式市場への恐怖心は増して行くことになります。ただ、それぞれの問題が市場へ与える期間はそれぞれ異なり、例えば米中貿易摩擦・日韓問題など2国間のものはあくまで当事者間の問題解決により懸念後退するものなのであくまで“短期的・一時的”との見方が出来ますが、景気後退懸念についてはある箇所から全世界に波及して行くリスクがあるので、そのような意味でそれぞれの問題を区別しておく必要があります
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